当医院の治療方法のいくつかは保険の対象となっておらず、自費となるケースがあります。
ただ、医療費控除の対象となる医療費年間10万円以上となりやすいので、確定申告をすることで支払った税金の一部が戻ってきます。還付金額の目安の公式はこのようになります。
- （1）年間かかった医療費 – （2）年間受け取った保険料 – （3）10万円or年間所得の5％＝（4）医療費控除額
※医療費控除の上限は200万円までです。 - （4）医療費控除額 × （5） 課税所得に応じた所得税率 ＝還付金額の目安となります。
- （5）年間所得から所得税率を計算します。
【平成19年分所得税の税額表】
| 課税される年間所得金額の総額（千円未満切捨て） | 所得税 |
| 1,000円から 1,949,000円まで | 5% |
| 1,950,000円から 3,299,000円まで | 10%－97,500円 |
| 3,300,000円から 6,949,000円まで | 20%－427,500円 |
| 6,950,000円から 8,999,000円まで | 23%－636,000円 |
| 9,000,000円から 17,999,000円まで | 33%－ 1,536,000円 |
| 18,000,000円以上 | 40%－ 2,796,000円 |
例1）年間課税所得600万円の人が、100万円の医療費をかけたとすると90万円が控除額となり、所得の５％と基礎控除分の38万円を差し引くと医療費等控除後の所得額が472万円となります。
600万円だったときの税金696,500円が、516,500円となりますので、18万円が還付額の目安となります。
例2）年間課税所得300万円の人が、30万円の医療費をかけたとすると 20万円が控除額となり、所得の５％と基礎控除分の38万円を差し引くと医療費等控除後の所得額が242万円となります。
300万円だったときの税金が約164,500万円が、約144,500万円となりますので、約2万円が還付額の目安となります。
例3）年間課税所得2000万円の人が200万円の医療費をかけたとすると190万円が控除額となり、所得の５％と基礎控除分の38万円を差し引くと医療費等控除後の所得額が1,772万円となります。
2000万円だったときの税金が約505万円が、約431万円となりますので、約74万円が還付額の目安となります。
※あくまで目安となります。法律が改正させる場合がありますので、詳しくは税務署にお問い合わせください。
※年間課税所得が下がることによって住民税が下がる、役所のサービスが受けられるなどのメリットもあります。